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コールセンターのKPI一覧|応答率・AHT・一次解決率の計算方法

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記事概要:コールセンターKPIを顧客接続、処理効率、解決、品質、人員の五群に分け、応答率、サービスレベル、AHT、FCR、稼働率などの計算式と分母を示します。業務特性に応じた目標設定と改善の読み方を解説します。

 
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コールセンターKPIは、応答率やAHTの一つだけを高めると、別の指標を悪化させることがあります。コンタクトセンターKPIは接続、効率、解決、品質、人員に分け、同じ期間と定義で関係を読みます。

顧客とつながるまでの指標

応答率、放棄呼率、サービスレベル、平均待ち時間を使います。短時間放棄を分母から除くか、コールバック予約を応答に含めるかで値が変わるため、定義を併記します。

数値が悪化したときは、担当者個人の評価へ直結させる前に、流入量、システム障害、ナレッジ、権限、配置を調べます。コールセンターのKPI一覧を罰則的に使わず、改善仮説を選ぶための観測値として扱います。

コンタクトセンター

処理効率を測る指標

AHTは通話時間、保留時間、後処理時間の合計を処理件数で割ります。短縮だけを目標にせず、転送率、再入電、記録品質が悪化していないかを確認します。

処理効率を測る指標の数値は、集計画面の名称ではなく計算式で管理します。分子、分母、除外条件、計測開始と終了、集計時間帯を定義書へ残すと、製品変更やチャネル追加後もコールセンターのKPI一覧の推移を比較できます。

解決を測る指標

FCRは初回接点で解決した件数の割合ですが、再入電を何日まで追うか、転送と折返しをどう扱うかで変わります。顧客確認と履歴判定を組み合わせます。

平均値は少数の長期案件に左右されるため、中央値と上位十分位も併記します。さらに用件、時間帯、担当グループ、新規・継続顧客で分けると、全体値の変化が需要増加によるものか運用問題によるものかを判断できます。

KPI 計算式の例 注意する分母
応答率 応答呼数÷着信呼数×100 短時間放棄を除くか
放棄呼率 応答前切断呼数÷着信呼数×100 IVR内切断の扱い
サービスレベル 基準秒以内応答呼数÷対象着信呼数×100 基準秒と対象呼
AHT 通話+保留+後処理時間÷処理件数 転送呼と未完了呼
FCR 初回接点で解決した件数÷対象件数×100 再入電期間と同一用件
占有率 対応関連時間÷ログイン可能時間×100 待機・休憩の定義

 

品質と顧客評価

モニタリング評価、コンプライアンス遵守、誤案内、CSAT、苦情率を使います。評価者間のばらつきを減らすため、基準例と校正会議を設けます。

目標を設定するときは、他社の値をそのまま採用せず、自社の基準値、顧客への影響、必要工数を使います。一つの指標を改善した結果、再問い合わせ、品質評価、担当者負担が悪化していないかを対になる指標で確認します。

人員と稼働の指標

占有率、稼働率、欠勤、離職、スケジュール遵守を見ます。稼働率を限界まで上げると待ち呼の変動を吸収できず、教育や後処理の時間も失われます。

日次では急な変化を検知し、週次では用件とチームの偏り、月次では施策の前後差を確認します。センター長、運用分析担当者が同じ会議で原因と対策まで決められるよう、集計値から対象案件へ移動できる状態を整えます。

目標値は自社の基準から決める

受付用件、顧客、営業時間、チャネル、SLAが違えば適正値も変わります。過去値を時間帯と用件別に分け、顧客影響とコストを見ながら改善幅を設定します。

目標値は自社の基準から決めるを改善施策へ結び付けるには、異常値を検知した後の確認順序を決めます。元データ、集計条件、用件構成、要員配置の順に確かめ、原因が特定できない段階で評価や運用ルールを変更しないようにします。

KPIの基準と測定条件をそろえる

コールセンターのKPIを設計する際は、応答率や平均処理時間などの数値だけでなく、再問い合わせ、転送、後処理まで含めて評価する範囲を決めます。要件票には必須、希望、対象外とその理由、確認方法を記載し、繁忙期や障害時にどの基準で評価するかも整理しておきます。

Udeskの4PX事例では、複数チャネルの問い合わせを統合し、AIやナレッジを活用した顧客対応を行っています。コールセンターでも、一つのKPIだけを見るのではなく、問い合わせ件数や対応効率と、その後の解決状況を合わせて確認することが必要です。自社でも導入前の基準値を残し、同じ条件で変化を比較できる状態を作ります。

問い合わせ管理システム

数値と変更履歴を継続して残す

本番後は処理件数だけでなく、手作業への戻り、再処理、転送、顧客からの再問い合わせも確認します。数値が改善していても後工程の負担が増えている場合は、着信分配、問い合わせ導線、担当範囲、後処理のどこに原因があるかを切り分けます。

センター長や運用分析担当者は、月次結果とともに変更前の基準値、対象期間、除外条件を同じ資料に残します。繁忙期や障害日の数値を通常時と分ければ、KPIの変化が施策によるものか、入電量などの変化によるものかを判断しやすくなります。

引き継ぎ資料には、設定変更の権限、承認者、切り戻し手順を記載し、必要なログの保存期間と閲覧権限も決めておきます。

集計値から実際の応対まで確認する

KPIを改善へつなげるには、集計された数値を見るだけでなく、その原因となった通話や問い合わせまで確認できることが必要です。平均処理時間が短くなっていても、転送や再問い合わせが増えていれば、顧客対応全体が改善したとは判断できません。

Udeskではクラウド型コールセンターと問い合わせ管理を組み合わせ、通話履歴やチケットなどを同じ顧客対応基盤で管理できます。KPIだけを単独で集計するのではなく、実際の対応履歴まで確認しながら、着信分配やナレッジ、担当範囲を見直したい場合は、こうした一元管理できる構成を検討できます。

FAQ

Q:KPIはいくつ追えばよいですか

A:経営用、日次運用、原因診断を分け、会議の目的に合う数へ絞ります。

Q:AHTは短いほどよいですか

A:FCR、転送、CSAT、記録品質が保たれる範囲で改善します。

Q:応答率とサービスレベルの違いは何ですか

A:応答率は応答できた割合、サービスレベルは所定時間内に応答した割合です。

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本記事はUdeskのオリジナルであり、転載する際は出典を明記してください:https://www.udesk.jp/blog/news/guide/6393/

コールセンターコンタクトセンター問い合わせ管理システム

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