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カスタマーサポートのKPI設計|一次解決率・応答時間・CSATの見方

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記事概要:カスタマーサポートKPIを処理量、速度、解決、品質、顧客評価に分け、一次解決率、初回応答時間、平均解決時間、CSATなどの計算式と分母を示します。数値を単独で追わず、指標間の関係から改善対象を判断する方法を解説します。

 
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カスタマーサポートKPIは、速さだけを追うと再問い合わせや低品質な回答を増やすことがあります。問い合わせ対応KPIは、処理量、速度、解決、品質、顧客評価を同じ定義で測り、相互の変化を読んで運用します。

KPIは五つの群に分ける

受信件数と処理件数は需要と供給、初回応答時間と解決時間は速度、一次解決率と再問い合わせ率は解決、評価結果は品質、CSATは顧客評価を表します。役割の違う数値を一つの総合点へ急いでまとめると原因を追えません。

数値が悪化したときは、担当者個人の評価へ直結させる前に、流入量、システム障害、ナレッジ、権限、配置を調べます。カスタマーサポートのKPI設計を罰則的に使わず、改善仮説を選ぶための観測値として扱います。

問い合わせ管理システム

分母と計測開始点をそろえる

初回応答時間は受付から最初の人による返信まで、解決時間は受付から解決状態までと定義します。営業時間外を含めるか、ボット回答を初回応答に数えるか、保留時間を止めるかを決め、月ごとに変えないよう管理します。

分母と計測開始点をそろえるの数値は、集計画面の名称ではなく計算式で管理します。分子、分母、除外条件、計測開始と終了、集計時間帯を定義書へ残すと、製品変更やチャネル追加後もカスタマーサポートのKPI設計の推移を比較できます。

指標 計算式の例 読み方
一次解決率 初回接点で解決した件数÷解決件数×100 再連絡の判定期間を固定する
初回応答時間 初回応答日時-受付日時 営業時間外と自動返信の扱いを明記する
平均解決時間 解決までの所要時間合計÷解決件数 保留時間を含めるか統一する
CSAT 満足回答数÷有効回答数×100 回答率と対象チャネルを併記する
再問い合わせ率 判定期間内の再問い合わせ件数÷解決件数×100 同一用件の識別規則が必要

 

一次解決率とCSATを組み合わせる

一次解決率が高くても、顧客が再連絡を諦めている可能性があります。CSATの回答率、自由記述、再問い合わせ率を合わせ、短時間で終了した案件ほど低評価が集中していないかを確認します。

平均値は少数の長期案件に左右されるため、中央値と上位十分位も併記します。さらに用件、時間帯、担当グループ、新規・継続顧客で分けると、全体値の変化が需要増加によるものか運用問題によるものかを判断できます。

チャネル別に同じ式を使わない

電話は待ち呼と放棄呼、メールは営業時間と返信往復、チャットは同時対応と離脱が数値に影響します。全社集計では共通指標を残しつつ、初回応答や処理時間はチャネル固有の条件を併記します。

目標を設定するときは、他社の値をそのまま採用せず、自社の基準値、顧客への影響、必要工数を使います。一つの指標を改善した結果、再問い合わせ、品質評価、担当者負担が悪化していないかを対になる指標で確認します。

改善会議では分布を見る

平均値だけでなく中央値、上位十分位、用件別、担当グループ別に分けます。少数の長期滞留案件が平均を押し上げているのか、全体が少しずつ遅いのかで対策は異なります。

日次では急な変化を検知し、週次では用件とチームの偏り、月次では施策の前後差を確認します。サポート責任者、データ分析担当者が同じ会議で原因と対策まで決められるよう、集計値から対象案件へ移動できる状態を整えます。

KPIの基準と評価条件をそろえる

カスタマーサポートのKPIを設計する際は、応答件数や処理時間だけでなく、一次解決率、再問い合わせ、顧客満足度など、業務目的に合った指標を設定します。要件票には必須、希望、対象外だけでなく、その理由と確認方法も残し、例外を認める場合の承認者まで決めておきます。

UdeskのSony事例では、AIチャットボット、ライブチャット、統合ナレッジを連携して運用し、公開情報では問題マッチ率80%超、解決率70%超とされています。この事例からも、利用件数だけではなく、実際に顧客の問題を解決できた割合まで確認することがKPI設計では必要だと分かります。事例の条件は企業ごとに異なるため、自社でも対象業務と測定条件をそろえて評価します。

顧客問い合わせ一元管理

基準値と変更履歴を残す

本番後は処理件数だけでなく、手作業への戻り、再処理、担当者間の転送、顧客からの再問い合わせも追います。数値が改善していても後工程の負担が増えている場合は、問い合わせ導線や担当範囲、運用ルールのどこに原因があるかを切り分けます。

サポート責任者やデータ分析担当者は、月次の結果とともに変更前の基準値、対象期間、除外条件を残します。繁忙期や障害日の数値を通常月と分けておけば、KPIの変化が改善施策によるものか、問い合わせ量など外部条件の変化によるものかを判断しやすくなります。

引き継ぎ資料には、日常的に変更する設定、変更権限、承認者、切り戻し手順も記載します。必要なログの保存期間と閲覧権限も決めておけば、担当者交代や障害発生後でも同じ条件で確認できます。

数値から実際の対応内容まで確認する

KPIを改善へつなげるには、電話、メール、チャットなどの数値を別々に集計するだけでなく、数値が変化した原因を個別の問い合わせまで確認できる状態が望まれます。平均処理時間が短くなっていても、再問い合わせや転送が増えていれば、顧客対応全体が改善したとは判断できません。

Udeskでは複数チャネルの問い合わせを一元管理し、AI支援や品質管理、VOC分析などを組み合わせた運用を検討できます。応答率、一次解決率、処理時間などのKPIだけで判断せず、実際の会話や問い合わせ内容まで確認しながら改善箇所を探したい場合は、こうした顧客対応全体を扱える構成が比較対象になります。

FAQ

Q:KPIはいくつ設定すべきですか

A:経営指標、チーム指標、診断指標を分け、日常会議で継続して読める数に絞ります。

Q:目標値は他社平均で決められますか

A:用件、チャネル、営業時間、顧客層が異なるため、自社基準値と改善幅を中心に決めます。

Q:CSATの回答率が低い場合はどうしますか

A:回答依頼のタイミングと対象を見直し、回答者の偏りを併記して解釈します。

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本記事はUdeskのオリジナルであり、転載する際は出典を明記してください:https://www.udesk.jp/blog/news/guide/6294/

チケットシステム問い合わせ管理システム顧客問い合わせ一元管理

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